少ないお給料でも貯金を上手にできる人もいれば、たくさんのお給料を旦那さんから貰っているのに貯金ができない主婦の人もいますよね。
なぜ貯金することが出来ないのかと自分を責めてしまう前に、貯金できない主婦の特徴を知って、貯金できない人が貯金する方法をチェックしてみてくださいね。
貯金できない主婦の特徴とは？
子どもの教育資金や老後のことを考えると少しでも多く貯金は必要です。
ですが色々工夫しているつもりなのに、まったく貯金が増えていかない…。なぜ？と首をかしげている人もいることでしょう。
逆に仕事を持たない専業主婦の人でも、上手に貯蓄を増やしている人はいます。
この貯金ができる人とできない人の違いは何でしょうか？
貯金ができない人の共通した特徴は大きく分けて3つ挙げられます。
特徴①家計の収支を把握できていない
毎月どれくらいお金を使っているかを把握していなければ、削るべき支出があることに気づかないため貯金できません。
まずは家計簿をつけて、「毎月何にどのくらい支出しているか」を把握してください。
特徴②衝動的にお金を使ってしまう
数百円や数十円などの少ない金額でも、毎日使い続ければ結構な出費になります。
「これは今すぐ必要なものなのか？」と一度その場を離れて、本当に自分に必要なのかどうかと問いかけ、日を改めてから購入するようにしましょう。
または、「ほしい」と思ったら欲しいものリストを作成して、吟味してから購入するようにすると、衝動買いが抑えられるようになります。
特徴③目標金額がなく、残ったお金を貯金しようと考えている
目標金額が定まっていない場合、どのくらい貯金すればよいかわからないのでモチベーションが上がりません。
さらに「残ったら貯金しよう」と考えても残らないことが多く、結局貯金できないまま過ごしてしまうことでしょう。
きちんと貯金できる人は、貯蓄する分を先取りして残ったお金でやりくりして生活している場合がほとんどです。
貯金できない人が貯金する方法！
毎月の支出を把握する
まずは毎月何にどれだけ使っているか把握してください。
家計簿のノートに記録していくのもOKですが、いまはアプリも色々な種類がありますので、自分の目的や好みに合った方法を見つけて活用してくださいね。
固定費の見直し
内閣府の調査では、住宅費や光熱費などの固定費が整体支出の約60％を占めているそうです。
家賃や住宅ローンなどは簡単に削減できませんが、水道や電気代などの光熱費は使用方法を見直すだけ手年間に数万円の節約も可能になります。
貯金専用口座で「先取貯金」をする
給料が入ったら、先に貯蓄分を貯蓄専用口座に移すようにしましょう。
そして残りのお金でその月をやりくりするようにします。
これだけで確実に貯蓄額は増えていきます。
貯金する目的と目標額を決める
「○○のために貯金をする！」「いつまでに○○万円貯める！」と明確に期間と金額を決めていると、どのように努力すればいいかということがわかり、行動に移しやすくなります。
実際に行動ができるようになると、貯蓄額も徐々に増えていきます。
金利の高い銀行を選ぶ
同じ金額を銀行に預けるなら、少しでも金利の高いほうを選ぶほうが効率よく貯蓄できます。
一般的なメガバンクや都市銀行よりネット銀行のほうが金利は高めに設定されていたり、ATＭの手数料が無料だったりします。
ネット銀行によってはそれぞれルールがあるので、自分に合った銀行を選んでくださいね。
貯金を殖やすために今しておきたいこと
頑張って節約して貯めたお金、銀行に預けっぱなしにしてはいませんか？
そのまま銀行に預けるのではなく、運用してお金を育て行くことで貯金を増やしていくことができますよ。
積み立てNISA
つみたてNISAは、毎年決められた金額内の投資であれば、利益が非課税になる税制優遇制度です。
つみたてNISAで運用できる金融商品は、申し込みを行った金融機関によって変わります。
運用の利益にも大きく影響を当たるので、最初の金融機関選びはとっても重要ですよ。
iDeCo
拠出金が全額所得控除されるので、所得税・住民税の負担が軽減されるという嬉しいメリットがあります。
ただし、60歳以降でなければ引き出すことができないので、急にお金が必要になってもiDeCoにまわした資金を使うことはできません。
60歳過ぎまで手を付けないだろうというお金だけiDeCoに回すようにしてくださいね。
積み立て保険
万が一の時の死亡保障を備えつつ、毎月の保険料として保険会社へ貯金していくことが可能です。
貯蓄型保険は掛け捨て保険と比べて、毎月（年間）支払う保険料が割高です。
・終身保険：解約時に解約返戻金が受け取れます。
・養老保険：死亡保障もあり、満期を迎えると満期保険金が受け取れます。
・個人年金保険：一定期間まで保険料を払い込んでし舞うと、定期的に一定額の年金
を受け取れるようになります。
・学資保険：子供が決まった年齢になるまで払いこみ、一定の年齢に達するとお祝い
金が受け取れるようになります。
投資信託
少ない金額から資産形成を行うことができることと、様々な金融商品（株式・債権・不動産）に分散投資を行うのでリスクも分散させることができます。
運用そのものは専門家が行うので、専門的な投資の知識がなくても資産運用ができます。
《メリット》
・専門家に運用を任せられる
自分の代わりにプロの投資家が運用してくれるので、手技や投資の知識を深く学ばなくても投資ができます。
・分散投資なのでリスクをおさえられる
個人の取引で複数の銘柄を購入するには知識も資金もたくさん必要になります。
投資信託ならば、国内外の株式や佐健・不動産など様々な銘柄に分散投資することができます。
複数の銘柄に分けて投資しておけば、１つの銘柄の運用で失敗してもほかの銘柄の利益でカバーですることができるのでリスクが軽減できます。
・少量から投資できる
投資信託の取引単価は「口（クチ）」で表記されます。基準価格は１万口あたりになります。
株式は通常100株ごとに購入するので、１株1000円だと10万円の資金が必要になります。投資信託の場合は１万口当たり１万円のものが多いようです。
金融機関によっては最低購入金額を100円とするところもあるようですよ。
・透明性が高く安心して投資できる
投資信託の取引価格である「基準価格」は毎営業日に公表されています。
また監査法人などによる監査をうけるよう義務付けられています。
この監査においての報告書は、各投資信託の請求目論見書で確認することができますよ。
こういったことから透明性が高いといえるので、投資初心者の人でも安心して始めることができるのです。
・自分に合った投資信託を選べる
投資信託は商品によって運用方針や投資の対象が異なります。
豊富な商品の中から選ぶのは難しいですが、自分の方針やニーズに合ったものを選べるので自分なりの納得できる資産運用を行うことができます。
《デメリット》
・元本保証がない
運用次第では利益が得られず、購入した時より根が下がって「元本割れ」の可能性があることも意識していてください。
・手数料（コスト）がかかる
投資信託の運用には複数の機関がかかわっています。
そのためいくつか手数料を負担する必要があります。また、投資信託で得た利益は課税対象のため、税金の取り扱いについても学ぶ必要があります。
株式投資
企業が発行する株式を購入し、売買益によるキャピタルゲインや株主への配当金（インカムゲイン）で利益を得る運用方法です。
これまで株式投資は１単元の株式を購入売るのに数十万円以上の投資金が必要でしたが、近頃は数万から購入可能な「ミニ株」があります。
株価は景気や企業の不祥事などで暴落するリスクがあるので元本割れすることがあります。
銘柄選びや売買するタイミングなどをしっかり勉強して、見極めることが必要になります。
まとめ
「貯蓄ができない」と悩んでいる人も、きちんと問題点をみて対応すれば必ず貯蓄できるようになります。
まずは「毎月いくら収入があって、どれだけ支出があるか」をしっかり書き出してから、対策をしていきましょうね。
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